2009年12月05日
最先端業種かもしれない。～今後の日本農業～
日本の農業は何故か問題視ばかりされてきた。（補助金確保などの政治的な影響だと思います）
しかし、客観的に見ると、 
日本の農業はすごい 
らしい
日本の農業は縄文時代から培ってきた文化である。
日本人気質により、自動車や電気製品などの物づくりで世界一となったが、実は農業にも十二分に発揮されてきていた。
絶え間ざる質の向上を目指すその気質により、日本農作物の質の高さと生産性は世界一（？）だと思っています。
岩手県の生産農家から黒米の生産・販売 「多田篤司」さん
その様な視点で日本農業を、全的にプラス視 
して元気が出るブログがありました。
日本の農業に可能性あり！～生産効率は飛躍的に向上している～
マスコミで食糧自給率40％ヤバイ！と過剰に報道されていますが、日本の農業に可能性あり!と思わせてくれる記事がありましたので紹介します。
農作物生産量の推移 ⇒農畜産物の生産量は増加している！
日本の総農産物生産量は増えている！自給率が79％だった1960年と40％を切る前年の05年を比べてみてほしい。5100万トンから5600万トンへと500万トンの増加だ。リンク
多くの人は自給率半減と聞いて、生産量が半減していると勘違いしているはずだ。「ニッポン農家は食糧の増産に成功している」――このシンプルな事実だけで、漠然とした不安感を払拭し、頼もしい産業であると農業への認識が改められるだろう。
農業者一人当たりの生産量は、1960年の4.3トンと比較して、06年には26トン。過去40年で6倍も生産性があがっていることが分かる。
農業者数と生産量の推移に注目すると、分かりやすい。確かに農家数は激減している。しかし、60年に1200万人の農業者が生産していた量を05年、6分の一の200万人で突破した。現実は低い生産性の農民が減り、高い生産性の農業経営者が増えているのだ。
「ふくい旬の里」福井県農林水産部販売開拓課
約200万の販売農家のうち、売上１億円以上の農場・農業法人が占めるのは、たしかにわずか0.25％の5000事業体。それが国内生産額8兆円の15％を稼ぎ出している。しかも過去5年で160％成長をとげているのだ。続いて、3000万以上の農家の事業体数シェアは1.5％の3万件で、30％の国内生産額を占め、過去5年150％成長した。1000万以上の農家は7％で14万件。130％伸張し、生産額の60％を上げている。つまり、われわれの胃袋の半分以上はすでにこうした成長農場に支えられているのだ。
では、残りの180万件強の9割の農家は何をしているのか。売上100万円以下（利益じゃない！）の農家が120万件もあるのに対し、国内生産額にわずか5％しか貢献していない。
日本の農業生産額は、主要先進国の中で米国の1580億ドルに次ぐ793億ドルの２位である。フランス、ドイツ、イタリア、イギリスをはじめとしたＥＵ諸国のどこよりも多い。ロシア（211億ドル）、オーストラリア（203億ドル）の３倍超えもある。以上のように実態に沿った統計面から見ると、日本の農業は国内、世界から見ても可能性を秘めている産業であることが分かります。
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日本の農業は、自然と尊び和をもって尊しとする縄文文化の生まれてきた所である。
農村から市場社会（≒都市）に若者が出て行ったが、年寄りと一部の若者が質と生産性の高い農業を維持してくれたようである。
中国や米国の農業の質からすると安全面でも相対的に日本は世界一では無いだろうか。日本農家の方の生産に対する真摯な姿勢がありがたい。
そして、市場経済が行き詰まり、自然回帰と食の安全を求めだした現在、日本の農業は最先端業種に躍り出ようとしているのかもしれない。
- by koukei
- at 21:30
comments
なぜ、食料自給率を低く報道する必要があるのでしょうか？
しかもカロリーベースという、日本と韓国しか使っていないような計算式を用いて(農水省は各国の食料自給率を自前でカロリーベースで算出しているらしい)。
諸説色々有りますが、食料輸入の自由化を促進する言い訳でしかないように感じます。
本気で食料自給率が低く、危機感を持っているのなら国内の農業をどうするって考えると思うのですが、その発想(答え)が出てこない。所詮、政治家、官僚は傍観者ってことなのでしょうかね。
日本の農業も近代の市場化の波に飲まれ、極論すれば「儲かるか否か」の判断軸の前では風前の灯にまで落ち込んだともいえますね。
しかし、'90代のバブル崩壊を経験し、'00年代以降の、徐々にではあるが、本源回帰という大きな潮流によって、消滅寸前のところで踏みとどまったように思えます。
それまでの技術研究を下敷きに'00代以降の法改正も含めて企業の農業生産への進出や、インターネットや宅配業の発達などによる流通システムの整備により、高い生産性を実現している生産者も現れだしました。
さらには最新の意識潮流も後押しとなって、いよいよ必要か否かの評価軸により、信任関係を中心とした共認社会の再生を、農業に見出すことが出来るのではないでしょうか。
◆オールグリーンさん、サハルさん、コメントありがとうございます。
ご指摘のように、日本の農業政策は、農協に自民党政治家さらには、官僚などが権益をむさぼる為に、大変歪んでいると思います。
それでも、その環境下でさえも、日本の農民は良質な食材を提供して来たのだと思います。
そして、サハルさんがご指摘いただいたように、
権益などが通用しない時代に成りつつあります。つまり、本当に役立つのかどうか、「必要か否か」が問われる様になって来ました。
様々な業種の中で、本当に皆に役立てる事を目的に出来るという意味では、農業が一番に可能性がある様に思えてきます。
こんにちは、突然お邪魔します。 民主党が政権交代して、よい事もありますが、外交や安全保障は混乱しています。
そして民主党内の旧社会党議員は｢外国人住民基本法」を通そうとしています。
この法案は3年間不法にでも滞在していれば、選挙権や生活保護を日本人と同じに与えようとするものです。
そして5年間の不法滞在で,国籍まで与えようとしています。あまりにも優遇しすぎます。
今の不況下、お金を使うなら我々のために使って欲しいものです。
もし、あなたの、あるいは将来のお子さんの事をお考えなら、ぜひ下の語を検索して調べてみてください。 失礼しました。 松田